本日のロンドン為替市場でポンドドルは、英中銀チーフエコノミストであるピルMPC（金融政策委員会）委員の発言を手がかりに方向感を探る展開となりそうだ。ユーロドルはパネッタ伊中銀総裁の講演内容を見極めながらの取引。なお、中東情勢への警戒感は継続している。
昨日はベイリー英中銀（BOE）総裁が議会とロンドン市長公邸（マンションハウス）の場で発言した。議会証言では「停戦は脆弱だった」と地政学リスクの高まりを認めつつ、英金融システムの強靭性を力説。インフレへの直接的影響は「現時点で限定的」としながらも、エネルギー価格の二次的波及には引き続き警戒が必要との認識を示した。
マンションハウス演説では英国経済の活動が「比較的ソフト」との慎重な評価が示され、利下げに前のめりでない姿勢が改めて確認された。また、リーブス財務相も年次経済演説で、G7最速成長や財政改善を強調し、2027年の英国初となるデジタル国債発行を発表。財政の安定性を訴える内容でポンドの下支え材料となった。
英10年債利回りは昨日、5.05％付近と約2カ月ぶりの高水準で始まったが、終盤には4.95％前後まで低下した。本日のピル・チーフエコノミストの発言で英中銀の政策スタンスがより鮮明になるかが焦点だ。ベイリー総裁の慎重な姿勢を踏まえ、ピル氏がインフレへの警戒を強調すれば追加利上げ観測を補強するだろう。
ユーロドルは、ECB理事会内で最もハト派との見方があるパネッタ伊中銀総裁の講演が注目される。ハト派的な発言は市場の予想の範囲内にとどまり、反応は限定的となりやすい。ただし、エネルギー価格上昇によるインフレリスクへの警戒や、引き締め継続を示唆する発言が出れば9月追加利上げ観測を補強するサプライズとなりうる。
中東情勢は依然として「有事のドル買い」の地合いを支える。トランプ大統領はイランへの攻撃を「十分と言うまで続ける」と述べ、交渉に復帰しない限り来週にも発電所や橋を攻撃すると警告した。ホルムズ海峡通過への20％通航料は撤回されたものの、海上封鎖は継続中で解決の糸口は見えない。エネルギー価格の高止まりがユーロ圏の景気・インフレ見通しに影を落とすなか、ユーロドルの反発余地は限られそうだ。
想定レンジ上限
・ユーロドル、日足一目均衡表・基準線1.1474ドル
・ポンドドル、6月5日高値1.3483ドル
想定レンジ下限
・ユーロドル、1日安値1.1362ドル
・ポンドドル、日足一目均衡表・基準線1.3301ドル
(小針)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
