本日のNY為替市場におけるドル円は、中東情勢を巡る不透明感と米株市場の動向をにらみながら神経質な値動きとなりそうだ。経済指標では、米6月ミシガン大学消費者態度指数、とりわけ1年先期待インフレ率速報値に注目が集まる。
中東を巡る地政学リスクは、トランプ米大統領のSNS発言に市場が付き合わされる「一人芝居」の様相を呈している。昨日もトランプ氏はSNSで「イラン（海軍、空軍、レーダー、対空ミサイル、その他あらゆる防衛手段、そして攻撃能力の大部分が失われている！）を徹底的に攻撃する。そう遠くない将来、我々はカーグ島やその他の石油インフラ拠点を占領し、ベネズエラで行ったように、イランの石油・ガス市場を完全に支配下に置く」と投稿した。イラン側のみならず、市場もこの「不確実性の塊」のような政権との和平交渉が進展することには極めて懐疑的だ。トランプ政権の発信内容が頻繁に変化することもあり、投資家は引き続きヘッドラインに振り回される展開を強いられるだろう。
もっとも、足元の市場反応を見ると、原油相場や株式市場は中東情勢の改善期待に敏感に反応する一方、為替市場では地政学リスク後退局面でも円売り圧力が容易には後退していない。むしろ米金利上昇や日米金利差拡大を背景としたドル買い・円売りの流れが優勢であり、市場の円安バイアスの強さを改めて示している。
昨日の米株式市場は大幅続伸となったが、本日の株価指数先物は方向感に欠ける動き。中東情勢を巡る報道次第でリスク選好・回避が目まぐるしく入れ替わる展開は続きそうだ。 加えて本日は、宇宙開発企業のSpaceXがナスダック市場に上場する予定となっている。公募価格は135ドル、調達額は約750億ドルと史上最大規模のIPOとなり、市場の注目度は極めて高い。初値形成や上場後の値動き次第ではハイテク株全体のセンチメントを左右する可能性があり、株式市場を通じて為替市場にも波及するリスクがある。
経済指標では、今週発表された米5月CPI・PPIがほぼ予想通りで市場の消化不良に終わった分、本日発表される6月ミシガン大学消費者態度指数、とりわけ「1年先期待インフレ率速報値」への注目度は高い。市場コンセンサスは前回の4.8％から4.9％への上振れ。CPI・PPIが平穏だっただけに、この期待インフレ率が予想から大きく乖離（特にさらなる上振れ）した場合、米金利急上昇とともにドル円が一段と上値を追うシナリオも否定できない。
・想定レンジ上限
ドル円の上値めどは、介入初日の4月30日高値160.72円。超えると24年7月高値の161.95円。
・想定レンジ下限
ドル円の下値めどは、昨日も支えられた21日移動平均線159.56円。割り込めば5月25日安値158.74円。
(松井)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
