21日の日経平均は6日ぶり大幅反発。終値は1879円高の61684円。20日の米国市場では、トランプ大統領の発言などから早期の戦闘終結期待が高まり、原油価格が急落して10年債利回り（長期金利）が大きく低下。米国株にも強い動きが見られた。
これを受けて500円超上昇して始まると、開始早々に上げ幅を4桁に拡大。好材料のあったソフトバンクグループのほか、半導体株など大型グロース株がけん引役となった。2000円を超える上昇で前場を終えると、後場には上げ幅を2200円超に広げて62000円台に乗せる場面もあった。終盤にはやや萎んだものの、4桁の上昇で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で10兆5900億円。業種別では情報・通信、電気機器、ガラス・土石などが上昇した一方、鉱業、保険、海運などが下落した。好地合いの中、キオクシアホールディングスが買いを集めて7.9％高。上場来高値を更新した。半面、今期の減益見通しを提示したＳＯＭＰＯホールディングスが急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1014/値下がり504。出資先の米オープンＡＩが早期のIPO申請に向けて準備していると伝わったことを受けて、ソフトバンクＧがストップ高。東京エレクトロンやレーザーテックなど半導体株が強く、ＫＯＫＵＳＡＩやソシオネクストは2桁の上昇率となった。ＴＤＫや村田製作所など電子部品株が急伸。証券会社のリポートを手がかりに、イビデンが全市場の売買代金トップ10入りする大商いとなって急騰した。
一方、古河電工は大型グロース株買いの流れに乗れず3％を超える下落。任天堂、コナミＧ、バンナムＨＤなどゲーム株が弱かった。ＮＥＣや富士通などソフトウェア関連が軟調。楽天Ｇのフィンテック事業再編に関するリリースが売り材料となった楽天銀行がストップ安となっており、楽天Ｇも大幅に下落した。
日経平均は6日ぶりの反発が非常に大きなものとなった。6万円を割り込んだ翌日に鋭角的に切り返したことで、下値不安は大きく後退した。前日までは日米の金利上昇に歯止めをかける要素が少なそうに見えたが、原油価格が下落すれば米長期金利の低下要因にもなることが確認できた点はポジティブ。あすは寄り前に発表される4月の消費者物価指数（CPI）に注意を払う必要があるが、下げたとしても下値は拾われる公算が大きい。きょうの大幅高（終値：61684円）により、現時点では先週末（61409円、5/15）比でプラスとなっている。警戒ムードがかなり払しょくされたと思われるだけに、もう一段水準を切り上げて底打ち期待を高めることができるかに注目したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
