本日のロンドン為替市場は、聖金曜日（グッドフライデー）で英仏独スイスなど主要国が休場となるため、薄商いのなかでの取引となる。相場の主導材料は引き続きイラン情勢であり、戦況やホルムズ海峡を巡る報道次第で振れやすい地合いが続きそうだ。
昨日は、石油輸出国機構（OPEC）プラスの主要8カ国が5日の会合で追加増産を前向きに検討すると報じられた。ホルムズ海峡の再開をにらみ、増産体制を整える構えという。ただ、この報道を受けても原油先物の下押しは限られた。
OPECプラスの主要8カ国は、サウジアラビア、イラク、アラブ首長国連邦（UAE）、クウェート、アルジェリア、ロシア、オマーン、カザフスタンを指す。ただ、このうち米国と同盟関係にある湾岸諸国では、イランの報復攻撃で石油施設が被害を受けた国も多い。供給不安はホルムズ海峡が再開しても消えないとの見方が広がっている。
エネルギー高の長期化が避けにくいなか、ロシア産原油に対する米国の制裁緩和もロシア財政の支えとなっている。欧州の対ロ制裁の効果が薄れるようなら、ウクライナ戦争のさらなる長期化懸念も強まりやすい。ユーロには上値を追いにくい材料が並ぶ。
なお、日本時間16時には3月トルコ消費者物価指数（CPI）が発表される。市場予想は前年比31.40％と前回から小幅減速の見込みだ。もっとも、イラン紛争に伴うエネルギーや肥料価格高騰の影響が本格化するのはこれからであり、インフレ再燃への警戒は残りやすい。
S&Pのリポートでは、深刻な原油高が続く場合、トルコは最も大きな打撃を受ける国の一つとされる。シムシェキ・トルコ財務相は海外投資家への説明で難局を乗り越えられるとの自信を示したものの、対ドルでのリラ売りは強いままだ。リラ円も戻りの鈍い展開が続きそうだ。
想定レンジ上限
・ユーロドル、1日高値1.1627ドル
・トルコリラ円、3月30日高値3.61円
想定レンジ下限
・ユーロドル、3月30日安値1.1443ドル
・トルコリラ円、3月2日安値3.54円
(小針)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
