27日の日経平均は続落。終値は230円安の53373円。イラン紛争の長期化懸念などから日本株は売りが先行。半導体株が軒並み安となったことで下げ幅を1000円超に広げる場面もあった。ただ、早いうちに下げ止まると大きく切り返し、後場はプラスに転じる場面もみられた。プライム市場全体では6割超が上昇しており、TOPIXはプラスで終えた。
プライム市場の売買代金は概算で7兆9800億円。騰落銘柄数は値上がり1063/値下がり463と値上がりが優勢だった。業種別では、鉱業、海運業、石油・石炭製品などが上昇した一方、非鉄金属、不動産業、電気機器などが下落した。
売買代金上位は、アドバンテストや東京エレクなどが米半導体株指数の大幅安を受けて軟調。ソフトバンクＧや任天堂などが堅調に推移した。
値上がり率上位では、石炭火力発電の稼働制限を解除すると報じられ、日本コークス工業が急騰。経営統合に向けた基本合意を発表した名古屋銀行としずおかＦＧが大幅高となった。資生堂は投資判断引き上げが好感されたほか、ニッコンＨＬＤＧやオリンパスが個別に買われた。一方、値下がりでは、通期最終利益の下方修正と減配を発表したＦＰＧが急落。ダイセルは減益への下方修正が嫌気された。エンプラスや山一電機、ＫＯＫＵＳＡＩなど半導体関連の下げが目立った。
【来週の見通し】
中東情勢を横目に米国の雇用関連指標やISMなど重要経済指標に注目が集まる。原油相場の上昇でインフレ懸念が根強く、米長期金利が上昇している。スタグフレーション懸念が台頭する中、予想以上に弱い経済データの結果は株式市場にとってネガティブとみられる。プライベートクレジットやAI脅威に関連した米国発のニュースフローにも注意が必要である。
今週は週間ベースでは日経平均は小幅反発、TOPIXも陽線で反発した。来週の週明けは配当落ち日となり、即日埋めとなれば投資家心理の改善につながる。TOPIXは史上最高値をつけた2月27日から直近3月23日安値まで11％下落しており、TOPIXをベンチマークとする大口投資家によるリバランスに伴う下値買いが月末・月初付近に入る可能性もある。外部環境が株式市場にフレンドリーな状況になっていれば、需給改善を通じて反発基調を強める週となりそうだ。一方、米3月雇用統計が発表される4月3日の米国株式市場は聖金曜日で休場となるため、週末は様子見姿勢が強くなることが予想される。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
