19日の日経平均は大幅反落。終値は1866円安の53372円。FOMCを消化した18日の米国株は、パウエルＦＲＢ議長の会見がタカ派的と受け止められたことなどから、終盤に売り込まれて大幅安。これを受けて、寄り付きから900円を超える下落となった。全面高となった前日からは一転して全面安の展開となり、開始早々に下げ幅を4桁に拡大。前場では1600円超下落して前日の上げ分（1539円高）を消失したところでいったん売り圧力が和らいだ。
昼休みには日銀金融政策決定会合の結果が出てきたが、大方の予想通り利上げは見送り。反転材料に乏しい中、後場は下値を模索する流れとなった。三連休前かつ、引け後には植田総裁会見、米国では日米首脳会談が控える中、派手な下げとなったことで買い手不在の様相が強まった。2000円を超える下落となって53100円台に突入したところでようやく下げ止まったものの、戻りは限られ安値圏で終了した。
東証プライムの売買代金は概算で8兆5300億円。業種別では全業種が下落しており、鉱業、海運、精密機器などの下げが限定的。一方、パルプ・紙、卸売、石油・石炭などが大きな下げとなった。一部メディアで外部資本の受け入れに向けて協議しているとの観測が報じられた松井証券が、取引終盤に買われて大幅上昇。半面、ファーストリテイリングやソフトバンクグループなど、指数寄与度の大きい銘柄が大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり40/値下がり1541。多くの銘柄が売られる中、電線大手の古河電工が2％を超える上昇。原油高が続くとの見方が強まる中、ＩＮＰＥＸが逆行高となった。自己株取得・消却を発表したベイカレントや、上方修正・増配を発表したＴＯＡに資金が向かった。
一方、アドバンテストやレーザーテックなど半導体株が大幅安。原油高のデメリットが大きいとみられる銘柄が弱く、ＪＡＬ、ＡＮＡなど空運株や、日本製紙、王子ＨＤなど製紙株が大幅安となった。原油高が意識される局面で買われることもある三井物産や三菱商事など商社株もきょうは大幅安。金価格の下落を嫌気して住友鉱山が8％を超える下落となった。
日経平均は大幅安。きのうが上げ過ぎたのかもしれないが、大方の予想通りであったFOMCと日銀会合を消化して4桁の下落というのは残念な動き。三連休という市場の空白がリスクとして強く意識されたようにも見える。終値（53372円）が75日線（53265円、19日時点）に近く、下げ止まってほしいところで売りが一巡しているだけに、来週はこの75日線を意識した動きが見られるかが焦点となる。明確に割り込んでしまうと3月9日の安値51407円がボトムではなかったとの見方が台頭して、指数の日々の値動きがかなり荒くなる可能性がある。
【来週の見通し】
上値が重いか。中東関連のニュースに翻弄される状況が続くと思われる。好材料が出てくれば、強く反応する場面もあるとみる。ただ、東京市場は金曜27日が3月の権利付き最終売買日。3月は配当落ちの影響が大きいだけに、短期志向の投資家は30日の落ち日に指数や個別の見た目の水準が切り下がることを嫌って、売買を手控える動きが出てきそう。直近で4桁高となった翌日に4桁安になるといった動きが出てきたこともあり、高くなる場面があれば戻り売りが上値を抑えるだろう。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
