18日の日経平均は5日ぶり大幅反発。終値は1539円高の55239円。米国株高に強い反応を示して、寄り付きから400円を超える上昇。きのうは弱さが目立った半導体株や電線株がきょうは強く買われて上昇をけん引した。早いうちから全面高の様相が強まり、1198円高（54898円）と4桁の上昇で前場を終了。後場に入ると開始早々に節目の55000円を上回った。前場、後場とも場が引ける直前の動きが良く、終盤にかけては上げ幅を1500円超に拡大。55200円台に乗せて高値引けとなった。グロース250指数が3.7％高と大きく上昇しており、こちらも高値引けとなっている。
東証プライムの売買代金は概算で6兆6700億円。業種別では全33業種が上昇。海運、石油・石炭、電気・ガスなどが大きく上昇した一方、医薬品、陸運、サービスの3業種は上昇率が1％未満にとどまった。海外ファンドなど数十社が資本提携に関心を持っており、非上場化も視野に入っているとの観測が報じられた東京電力ホールディングスがストップ高。半面、1Qが最終赤字となった笑美面がストップ安となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1499/値下がり76。分割観測など好材料が複数あった商船三井が11.8％高。同業の日本郵船と川崎汽船にも買いが入り、3社そろって上場来高値を更新した。日経新聞の日米首脳会談に関する記事を手がかりに三井物産が急伸し、三菱マテリアルがストップ高。大型グロース株が軒並み強く、アドバンテスト、ソフトバンクＧ、キオクシア、フジクラなどが買いを集めた。証券会社が投資判断を引き上げたアルプスアルパインが急騰した。
一方、ＮＥＣや富士通など電機株の一角が逆行安。コナミＧやコーエーテクモなどゲーム株の一角も弱く、どちらの要素もあるソニーＧが嫌われた。ディフェンシブ系の銘柄は株高の流れに乗り切れず、中外製薬が3％を超える下落。決算を材料にビジョナルやＴＯＫＹＯＢＡＳＥが大幅安となり、訴訟を提起されたと公表したネットプロＨＤが急落した。
日経平均は4桁の上昇。大型グロース株次第で上にも下にも値幅が出ることには留意する必要があるが、きのうのように終盤に崩れることはなく、終日強い動きとなった。きょうの上昇（終値は55239円）で3月9日につけた直近安値の51407円からは3800円近く水準を切り上げており、13週線（54283円、18日時点、以下同じ）も上回っている。空運大手のＪＡＬが6％高となっており、中東リスクが高まった際に派手に売られた銘柄にも見直し買いが入っている。
あすはスタートの時点でFOMCの結果を消化し、昼に日銀金融政策決定会合の結果を消化する。どちらも金融政策は据え置きが確実視されているが、本日派手に上昇したこと、三連休前であること、引け後には植田総裁の会見、米国では日米首脳会談が予定されていることなどから、指数の振れ幅は大きくなる可能性がある。下に振れた場合でも、きょうの上げ分（1539円高）未満の下げにとどまるのであれば、来週以降は売り圧力が和らぐ可能性がある。上に振れた場合には、25日線（56119円）上を回復できるかが注目点。上回るようなら中東リスクはいったん消化しきったとの見方が強まる公算が大きい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
