3連休リスクに晒される日経平均、5万3,000円台『雲の下限』防衛なるか【週間見通し】 2026/3/18

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作成日：2026年3月18日12時00分

監修：株式会社外為どっとコム総合研究所小野直人

【予想レンジ】

日経平均株価：52,500円～ 55,500円

【重要ポイント】

今週は「中銀ウィーク」だが、今後の相場の主役は中東情勢と原油価格
企業の基礎体力は堅調でも、ホルムズ海峡の混乱による「日本全体のコスト増」が重くのしかかる
中東リスクが重く、日経平均は戻しても上値が重い1週間へ

中東リスク警戒され、日経平均自律反発の域を出ず

日本株は18日の東京市場で反発して始まり、日経平均CFD（日本N225）は一時は5万4,000円台を回復する場面もありました。17日の米国株高や原油高の一服が買い戻しにつながった形です。ただ、これは相場が落ち着いたというより、急落後の自律反発とみておく方が無難でしょう。

日本株の下値を支える材料と、残る不安材料

日本の2月輸出は前年同月比4.2％増と市場予想を上回り、製造業の景況感は4年超ぶりの高水準となりました。つまり、日本企業の基礎体力が急に崩れているわけではありません。このため、原油高が一時的に落ち着くだけでも、日本株には短期的な買い戻しが入りやすい地合いは残っています。

ただし、不安材料の方がまだ強いと考えます。今回の相場を理解する上では「景気が悪いから売られる」のではなく、「中東情勢が悪化すると原油が上がり、インフレ懸念が強まり、日米の金利低下期待が後退しやすい」という連鎖で上値が抑制されていることがより重要です。

今週は中銀ウィークだが、相場の主役はなお中東情勢と原油価格

米FOMCは3月17日から18日に開催され、日本時間では19日未明に結果発表とパウエル議長会見が予定されています。市場では政策金利の据え置きがほぼ織り込まれていますが、焦点は結果そのものよりも、原油高を受けてインフレリスクにどこまで警戒感を示すかです。少しでもタカ派寄りなら、日本株には逆風になりやすいでしょう。

日銀会合は3月18日から19日に開かれます。現在の政策金利は0.75％で、今回は据え置き予想が優勢です。ただ、植田総裁は基調的なインフレが2％に近づいていると述べており、円安や原油高が続くなら、先行きの追加利上げ観測は消えにくいままです。株式市場にとっては「今回は据え置きでも、引き締めバイアスは残る」という形がメインシナリオで、株価の支援材料には力不足でしょう。

イラン情勢悪化なら、週明けのギャップダウンも

これまでの部分を踏まえ、目先の日経平均を見通すシナリオは3つ考えられます。

楽観シナリオ：中東情勢がこれ以上悪化せず、原油が落ち着けば、FOMCと日銀を通過材料に買い戻しが入りやすく、日本N225は5万5,000円台を試す余地があります。
膠着シナリオ：中東情勢は悪いままだが、急激な悪化も避けられる場合です。このケースでは下値は限定されても、積極的に上を買う材料も乏しく、戻しては売られる展開になりやすいとみます。
悪化シナリオ：週末をまたいで中東の報復や供給不安が強まれば、3連休明けの日本株には売りが出やすくなります。3月20日（金）は春分の日で東証の現物市場は休場なので、外部要因の悪材料が積み上がると、週明け23日（月）以降にギャップを伴って下落反応しやすい点には注意が必要です。