3月に入り2日の日経平均は5日ぶり大幅反落。終値は793円安の58057円。米国とイスラエルがイランを攻撃し、中東を巡る地政学リスクが高まったことから、800円超下げて始まった。すぐに下げ幅を4桁に広げると、9時台半ばには1500円を超える下落となって57200円台に突入。いったん鋭角的に切り返したが、58300円台まで戻したところで改めての売りに押された。900円近い下落で前場を終えると、後場は節目の58000円近辺で値動きが落ち着いた。大幅安となったものの、寄り付き（57976円）や58000円は上回って取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で8兆6300億円。業種別では鉱業、非鉄金属、海運などが上昇した一方、空運、証券・商品先物、銀行などが下落した。証券会社の目標株価引き上げを受けて、フジクラ、古河電工、住友電工の電線大手3社がそろって大幅上昇。半面、1Qが営業減益となったパーク２４が大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり340/値下がり1223。地政学リスクの高まりを受けて、三菱重工やＩＨＩなど防衛関連が大幅上昇。海上運賃が上昇するとの思惑から日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手3社がそろって買いを集めた。中東リスクの高まりが原油価格上昇につながるとの見方からＩＮＰＥＸや石油資源開発が急伸。トヨタや三井物産などに強い動きが見られた。
一方、イギリスの住宅ローン会社の破たんが伝わって米国の金融株が売られたことなどを嫌気して、三菱ＵＦＪ、三井住友、みずほＦＧのメガバンク3行がそろって大幅安。グローバル株式市場でリスクオフムードが強まることへの警戒から、野村ＨＤや大和証券Ｇなど証券株が軒並み安となった。渡航リスクの高まりを受けて、空運大手のＪＡＬとＡＮＡがともに5％台の下落。株式の売り出しを発表した任天堂が売りに押された。
日経平均は大幅安。ただ、月初は値幅が出ることも多いだけに、深押ししたところでは下値が冷静に拾われた。プライムでは値下がりが1000を超えているものの、売買代金上位銘柄にはプラスで終えた銘柄が結構ある。自動車株は全般弱かった中、トヨタは3％を超える上昇と目を見張る動きを見せた。逆風下で主力大型株が存在感を出してくれれば、世界の中でも日本株の買い安心感が高まってくる。指数はローソク足では下に長いヒゲをつけた陽線を形成しているだけに、きょうの安値57285円を下回ることなく推移できるかに注目しておきたい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
