16日の日経平均は続落。終値は174円安の53936円。15日の米国株は上昇したが、買われた要因の一つであった台湾ＴＳＭＣの好決算を東京市場ではきのう先んじて消化していたことから、下落スタート。一時プラス圏に浮上するも、売り直されてしばらく下を試す流れとなり、下げ幅を400円超に広げた。10時台半ばに53700円近辺まで下げたところで売りが止まり、後場に入って13時を過ぎた辺りからは急速に値を戻した。ただ、下げ幅を一桁に縮めたところで戻りが一巡。引けにかけては改めての売りに押されて3桁の下落で終了した。
東証プライムの売買代金は概算で7兆0200億円。業種別ではガラス・土石、非鉄金属、倉庫・運輸などが上昇した一方、海運、鉱業、医薬品などが下落した。株主優待の拡充を発表した富士山マガジンサービスが後場に買いを集めてストップ高。半面、原油価格の下落を嫌気して、ＩＮＰＥＸや石油資源開発が大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり958/値下がり597。キオクシアやＳＣＲＥＥＮなど半導体関連の一角が急伸。ローツェ、レゾナック、トリケミカルなど、半導体周辺の銘柄にも強い買いが入った。古河電工やフジクラなど電線株が大幅上昇。イメージワンやコプロＨＤがリリースを材料に値を飛ばした。
一方、日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手3社がそろって大幅安。中外製薬、アステラス製薬、住友ファーマなど薬品株が売りに押された。電力株が総じて弱く、東電ＨＤが3％を超える下落。レアアース関連として直近で騰勢を強めていた東洋エンジニアリングや三井海洋開発が利益確定売りに押された。
日経平均は下落したが、前場で下を試した後は切り返した。2026年に入ってからは週初の動きがかなり強いだけに、軟調相場でも売り急ぎは抑制された。15日（230円安）と16日（174円安）の下げ分を合わせて400円程度で、14日（792円高）の上げ分の範囲内にとどまっている。きょうは安値（53706円）でも5日線（53575円、16日時点）は割り込まなかった。先週、7日と8日は大きめの下げとなったが、5日線を割り込んだところで鋭角的に切り返した格好。同水準を意識した動きが見られるかが来週の焦点となる。
【来週の見通し】
横ばいか。日銀金融政策決定会合が開催されるが、今回は現状維持が濃厚。結果が発表されるのは金曜の23日で、引け後の植田総裁会見は現物市場では消化できない。政局に関しては高市首相が19日に会見を行うと伝わっており、その内容が注目される。ただ、日本株は衆院解散の観測報道を受けて大きく水準を切り上げており、会見が株高を呼び込むかは微妙なところ。23日には通常国会の召集があり、冒頭で衆議院が解散されるとみられている。月曜19日の米国は休場で、国内の多くの銘柄は3Q決算の発表を前に手がけづらくなる時期に入る。売り買い自体が手控えられる場面が増えそうで、強気にも弱気にも傾きづらく、週間では水準が大きく変化しないと予想する。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
