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トランプ大統領が政策急旋回(休戦かい?)

6/24(月)「トランプ大統領が政策急旋回(休戦かい?)」

総括「トランプ大統領が政策急旋回(休戦かい?)」
その他通貨「豪ドル、NZドル、南アランド、トルコリラ」
テクニカル「主要3通貨ペアテクニカル」
リスク「トランプ大統領、北朝鮮暴発、地震、中東問題、テロ、米中緊張、日本の領土問題」

ドル円=105-110、ユーロ円=120-125 、ユーロドル=1.11-1.16

日経インデックス6月21日東京引け6月21日日からの変化(2015年=100)円116.4強し、ドル105.6弱し、ユーロ108.2弱し、ドルインデックス NYBOT96.09弱し、原油57.43強し、金1400強し、DOW 26719強し、日経平均ドルベ-ス東京引け198.29強し IMM円投機筋6月18日 円-16565(前週比+28600)、ユーロ-52330(前週比+34462)

1.(今週の予定)「大坂夏の陣G20、半期末、四半期末 NZ 政策金利 米 GDP確報 トルコ 貿易収支」

24(月)独 IFO景況指数  メキシコ 消費者物価
25(火)NZ 貿易収支 日 企業向けサービス価格指数 日銀議事要旨 米 ケースシラー住宅価格 CB消費者信頼感指数 新築住宅販売 メキシコ 小売売上  
26(水)NZ  政策金利 米 耐久財受注 メキシコ 失業率
27(木)日 資金循環統計 中 工業企業利益 独 小売売上 ユーロ圏 業況判断指数 消費者物価 米 GDP(確報値) 新規失業保険 中古住宅販売保留  メキシコ 貿易収支 政策金利
28(金)G20 日 雇用統計 東京消費者物価 鉱工業生産 スイス KOFスイス先行指数 トルコ 貿易収支 英 経常収支 GDP(確報値) ユーロ圏 消費者物価 加 GDP 米 個人所得・支出
     PCEコア・デフレータ シカゴ購買部協会景気指数  ミシガン大学消費者信頼感指数(確報値)
29日(土)G20大阪サミット閉幕、共同声明

(来週の予定)

1(月) 日 日銀短観 中 財新 独 雇用  英 製造業PMI ユーロ圏 失業率 米 ISM製造業景況指数 建設支出
2(火)NZ 住宅建設許可 豪  政策金利 英 建設業PMI ユーロ圏 生産者物価
3(水)豪 貿易収支 住宅建設許可 中 財新サービス業PMI トルコ 消費者物価 生産者物価 英 サービス業PMI 米 ADP民間雇用者 新規失業保険 貿易収支 耐久財受注(確報値)製造業受注
   加 貿易収支
4(木)豪 小売売上 スイス 消費者物価 ユーロ圏 小売売上 
5(金)独 製造業受注 米 雇用統計  加 雇用統計 Ivey購買部協会指数

2.総括「トランプ大統領が政策急旋回(休戦かい?)」

*円「通貨3位、株価13位、夏の為替 介入は マイナス金利は円高要因」

 大阪G20サミットでは多くの1対1の首脳外交が行われるが、主役は米国である。トランプ大統領は中国、ロシア、トルコなどの首脳と会談する。会談が円滑に進めばリスク選好、決裂すればリスク回避となるが
最近のトランプ大統領は米ドルの項で示したように敵対外交の姿勢を緩めている。大統領選挙を前にしてのことだろう。
 日本の5月の貿易統計は6か月連続で輸出が前年比で減少した。米中貿易戦争の影響は日本の数字に如実に表れている。貿易収支も昨年より赤字額が増えているので円安要因だが、輸出のドル売りは年度上半期(4-9月)に集中するので、この程度の円高はあり得る。円安期待は輸入のドル買いが目立つ9月から晩秋となる。
国際公約にもなった消費増税だが、萩生田議員が増税延期のポイントとしている短観が7月1日(月)に発表される。年金2000万円問題もあり野党の攻撃材料となる。短観と同内容の法人企業景気予測調査は悪化している。

 さて世界協調利下げの流れにもなってきたが、日本のさらなる金融緩和はこれまで通り円安には作用しないだろう。記憶にも新しい16年1月末のマイナス金利導入後は1ドル120円を超えたことがない。さらに低金利になれば国民は可処分所得減少に繋がり消費が減退してしまう。デフレになれば海外からの資金を還流する動きにもなってしまう。せっかく貿易赤字になってきた基調を大事にして海外から物品を輸入する努力を続ければ円相場も安定していくだろう。
 「為替条項」の話もあり、日本の当局は実弾介入はもちろん、口先介入もやりにくくなっている。前回介入したのは国際的理解が得られた70円台であった。
   
*米ドル「通貨6位、株価(NYダウ)10位、トランプ大統領が政策急旋回(休戦かい?)」

 トランプ大統領が急旋回している気がする。対立していた国と少しずつ関係を改善し始めた。対メキシコでは不法移民問題にかかわる制裁関税を延期、対中国ではG20で首脳会談、対トルコやロシアでもG20で首脳会談、対イランではイランのドローン機撃墜への報復攻撃を取りやめた。対北朝鮮でも親書外交で首脳同士の仲の良さを強調した。2020年大統領選挙を控え世論調査では不利となっているので政策変更に取り組み始めた。トランプ大統領になってから、株価はNYダウは33%上昇したと自慢するが、オバマ大統領は8年間の任期で倍以上にしている。大統領(他国の首脳を含め)の業績と株価の関連性はわからないが、経済危機のような状態で登場すれば株価はその後上昇し、首脳の評判は高まる。また今後米国株価が下落すればトランプ大統領はFRBや民主党(予算に反対する)のせいにするだろう。
 米国大統領が敵対から平和外交に切り替えれば、リスク選好となり、株高円安が進む。敵対外交継続は円高ドル高だろう。

*ユーロ「通貨9位 株価(独DAX)8位、ECBとFOMCで緩和示唆、FOMC優勢でユ―ロ上昇」

 ドラギ総裁は、インフレ率がECBの目標に戻らなければ、利下げや資産買い入れなど、金融緩和が必要になるとの認識を示した。また成長のリスクが下向きであり、向こう数四半期に関する指標は軟調の継続を示唆しているとも発言した。 これでユーロが下落する場面もあったが、FOMCも金利据え置きとしたが、声明に「忍耐強く」の文言を削除し一段とハト派化したのでユーロは買い戻された。トランプ大統領が
メキシコの関税問題を先送りし、米中首脳会談開催を示唆してリスク選好となったことでユーロも支えた。
 6月のユーロ圏総合購買担当者景気指数(PMI)は52.1と、前月の51.8から小幅に上昇。1Qのユーロ圏の賃金は前年比2.5%上昇と、2010年の統計開始以来、最大の上昇率を記録した。 一方、独の6月ZEW景気期待指数はマイナス21.1と、前月のマイナス2.1から急低下した。
 さてドラギECB総裁が10月末に8年間の任期を終える。ドイツやフランスが後継総裁の座を狙うが、同じ時期に交代する欧州委員長やEU大統領といった重要ポストとの兼ね合いもあり、人選は政治的な駆け引きの下で難航しそうだ。ECBが本部を置くドイツからは、ドイツ連銀のバイトマン総裁がドラギ氏の後継候補に浮上している。ただバイトマン総裁はドラギ総裁の緩和策に否定的で、債務不安を抱える国に厳しい財政規律を求めてきた経緯がある。バイトマン氏の対抗馬として名前が挙がるのは、フランス中銀のビルロワドガロー総裁。ドラギ総裁と考えが近く、金融緩和の継続を望む南欧諸国の支持を集めそうだ。

*英ポンド「通貨8位、株価12位、利上げ観測弱まる」

 先週、ポンドは上昇したが他通貨に比べ伸び悩んだ。英中銀が2Qの経済成長率見通しをゼロとし、先月時点の予想(0.2%増)から下方修正したからだ。世界の貿易摩擦に伴うリスクや、合意なきEU離脱不安の高まりに警戒感を示した。 政策金利は0.75%に国債買い入れ枠は4350億ポンドに据え置かれた。 5月小売売上高は4月から悪化した。
 5月のインフレ率は英中銀の目標水準まで低下した。航空運賃や自動車価格の低下がインフレを抑制した。前年同月比2%。前月は2.1%だった。コアインフレ率は1.7%と前月の1.8%から低下した。先週より利上げ観測は弱まった。
 さて、保守党の党首選は第5回投票が行われ、EUから強硬離脱も辞さないとするジョンソン前外相が首位を維持した。2位はハント外相。賭け市場が示すジョンソン氏が次期首相に就任する確率は92%。これに対しハント氏は7%にとどまっている。 新首相は7月末までに選出される見込み。
 離脱をめぐり、強硬な姿勢を示すジョンソン前外相の優勢が伝えられているが、トゥスクEU大統領は再交渉には応じない方針を改めて強調し、早くもけん制した。また、アイルランドのバラッカー首相は、10月に迎える離脱の期限について「多くの首脳が我慢の限界に達し、再延長に反対している」と述べ、英国が離脱の是非を問う国民投票を実施するなど、相応の理由がないかぎり、延長は認められないという考えを示した。

*人民元「通貨7位、株価4位、G20米中首脳会談期待で株と元が上昇」

 先週は株価が急騰した。元は対円で下落も対ドルで上昇した。トランプ大統領が習国家主席と電話協議し、大阪G20サミットに合わせて会談することで合意した。 中国商務省は、中国と米国の高官が、それぞれの首脳の指示により通商協議を実施すると発表し、米国には対話に必要な環境作りを期待すると表明した。商務省の高峰報道官は、米国が国内産業界の声に耳を傾け、関税を引き上げると脅したり貿易戦争を仕掛けたりすることを止めるよう望んでいると述べた。 トランプ米大統領も2020年大統領選挙に出馬を表明したこともあり、少しは歩み寄りの姿勢を示したのではないか。
 また香港政府が「逃亡犯条例」改正案について、改正作業を「完全に停止した」として、このまま廃案になることを受け入れると表明したことも相場に好影響を与えた。さらには、中国の孔駐日大使が、習国家主席の国賓としての訪日について「近い将来の実現が可能だ」と述べたことも好感された。
 指標では、1-5月の国有企業の利益総額が前年比8.7%増となった。今週は1-5月の工業企業利益が発表される。

3.「豪ドル、NZドル、南アランド、トルコリラ」

*豪ドル「通貨10位、株価5位、7月も利下げか」

 先週は対円では下落、対ドルでは上昇した。NZドルほど強くなかったのはRBAロウ総裁が追加緩和を示唆したからだ。総裁は、6月の利下げは経済成長を回復させるには不十分との認識を示した。市場では、早ければ7月にも追加利下げが実施されるとの見方が広がった。 総裁は「理事会が経済の余剰生産能力を縮小し、中期目標に沿ったインフレを達成しようとする中、キャッシュレートのさらなる引き下げを見込むことは非現実的ではない。利下げの可能性は依然テーブル上にある」と語った。同時に政府に財政刺激策の実施を呼び掛けた。
 1Q・GDP伸び率は10年ぶりの低水準となっている。失業率は5.2%に上昇し、物価と賃金の伸びは中銀の想定を下回っている。 7月2日の次回会合で利下げする確率が50%弱から76%に上昇。8月までに金利が1%に引き下げられることは確実視されており、年末までにさらに0.75%に引き下げられると見込まれている。
 今週もロウ総裁の講演がある。

*NZドル「通貨11位、株価7位、政策金利は据え置きか」

 今週は政策金利の決定があるが据え置き予想である。前回、5月の会合では0.25%引き下げられ、過去最低の1.50%となっていた。中銀は雇用とインフレ促進のため、さらなる刺激措置が必要と指摘したが、金利見通しは「より均衡化」したとし、追加緩和にコミットしない姿勢を示唆していた。据え置き予想が強まったのは、1Q・GDPがまずまずの結果となったからだ。GDPは前期比0.6%増、前年比で2.5%増となった。前期と同じ伸び率で、予想と一致した。建設部門の寄与が大きかった。 ただ、インフレ率が目標を下回って推移していることもあり今週の会合では据え置きとなるだろう。年内では低調な企業景況感や世界的な経済情勢の悪化で少なくともあと1回の利下げを促す可能性がある。
 また主要輸出品の乳製品のオ-クション価格は3回連続で下落しているのは不安要因だ。年初来の通貨の下落と利下げで株価は史上最多高値を更新している。
 
*南アランド「通貨5位、株価11位、外部要因とエスコム社救済で戻す」

 新興国通貨であり、中国経済に左右されやすい南アランドは先週上昇した。米墨関税問題が一旦解決したことや大阪G20で米中首脳会談が実現する観測が強まったことによる。また南ア政府が経営危機の国営電力会社エスコム社に追加支援を行うとしたことも好感された。ラマポーザ大統領は、施政方針演説で、「エスコムはわが国経済にとって非常に重要で、破綻など容認できない」と強調した。同社が向こう10年間必要としている2300億ランドの財政支援のうちの相当部分を、今後数年で実行するための特別法案を提出すると説明した。 また大統領は「わが国経済は成長しておらず、雇用創出も十分ではない。これは何よりも懸念される」と語り、経済再生に取り組む決意も改めて示した。
 中銀の使命に雇用や成長を盛り込ませようとする動きについては、大統領は「中銀は不安や偏見、えこひいきなしに、独立的に使命を追求しなければならない」と述べ、中銀の独立性において最も重要な問題は物価の安定を最優先させることだという点ははっきりしている、とけん制した。
 5月消費者物価上昇率は前年比4.5%と、中銀の目標レンジ(3-6%)内に収まった。 クガニャゴ中銀総裁が景気見通しやインフレ見通しの低下が進めば利下げの可能性ありと示唆したことで下落の勢いを抑制した。
 
*トルコリラ「通貨最下位、株価最下位、問題は経済より外交内政のイザコザ」

 経済指標以外にリラ相場を動かす材料が多い。ロシアのミサイル購入について米国が経済制裁などを課そうとしていること、強権的なエルドアン大統領の申し立てでイスタンブール市長選の再投票が行われること(23日)、キプロス沖合の海域でトルコが行う天然ガス開発事業はキプロスの排他的経済水域(EEZ)としてEUが警告していることなどだ。ミサイル問題については大阪G20の米トルコ首脳会談で議論される。 昨年の米国経済制裁によるリラ急落による影響で今年はマイナス成長率となりそうだが、インフレも低下してきたこともあり、現在の24%の政策金利は近々引き下げられるだろう。引き下げられても
経済の質が改善され、貿易・経常収支も改善しているのでリラ売りとはならないだろう。問題は冒頭にも上げた外交、内政であり、これらを乗り切らないと不安定な状態は続く。米国・イラン間の緊張もリラには悪影響を及ぼすだろう。4月小売売上も前年比で4.6%増と3月の1.3%から改善した。今週は貿易収支の発表がある。

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4.テクニカル「主要3通貨ペアテクニカル」

*ドル円=「日足と週足でボリバン下限到達」

日足、6月7日-19日の上昇ラインを下抜きボリバン下限到達。5月より中位の下げトレンドを上抜けず。6月20日-21日の下降ラインが上値抵抗。1月3日-6月21日の上昇ラインがサポート。5日線下向き。
週足、ボリバン下限到達し下抜く。6月3日週-10日週の上昇ラインを下抜く。5月27日週-6月17日週の下降ラインが上値抵抗。12月31日週-6月17日週の上昇ラインがサポート。
月足、19年1月-4月の上昇ラインを下抜く。19年4月-5月の下降ラインが上値抵抗。4月の上ヒゲで5月は下落。16年6月-19年1月の上昇ラインがサポート。雲下へ下落。
年足、3年連続陰線。今年も陽線スタートであったが5月に陰転。15年‐17年の下降ラインが上値抵抗。16年-18年の上昇ラインを下抜く。

*ユーロドル=「ボリバン上限到達」 

日足、ボリバン上限到達。6月20日-21日、6月19日-20日の上昇ラインがサポート。1月10日-6月21日の下降ラインが上値抵抗。5日線上向き。
週足、1月7日週-6月3日週の下降ラインを上抜く。5月27日週-6月17日週の上昇ラインがサポート。6月3日週-10日週の下降ラインが上値抵抗。1月7日週-6月17日週の下降ラインが上値抵抗。
月足、19年3月-5月の下降ラインを上抜く。17年1月-19年5月の上昇ラインがサポート。5か月連続陰線。今月はここまで陽線。
年足、17年-18年の上昇ラインを下抜く。14年‐18年の下降ラインが上値抵抗。02年‐17年の上昇ラインがサポート

*ユーロ円=「ボリバン下限から反発」 

日足、ボリバン下限から反発。6月11日-12日の下降ラインを上抜く。6月11日-21日の下降ラインが上値抵抗。6月3日-21日の上昇ラインがサポート。5日線上向き。
週足、6月3日週-10日週の上昇ラインを下抜くもボリバン下限で反転し先週は陽線。6月10日週-17日週の下降ラインが上値抵抗。6月3日週-17日週の上昇ラインがサポート。 
月足、4月の上ヒゲが効いて5月は下落。今月はここまで陽線。19年1月-4月の上昇ラインを下抜く。ボリバン下限で踏みとどまる。19年4月-5月の下降ラインが上値抵抗。16年6月-19年5月の上昇ラインがサポート。
年足、16年-17年の上昇ラインを下抜く。15年-18年の下降ラインが上値抵抗。12年‐16年の上昇ラインも下抜くか。

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 内需拡大-規制緩和-市場開放-小政府-財政均衡-自己責任-公明正大  ドル円=50―超円高-100―円高-150-普通円-200―円安-250-超円安-(短期は自由奔放、長期はこれで) 「世界一のデフレと物価高の共存が日本の弱点」「国を選ぶ時代」FSIG FX湘南投資グループ 代表 野村雅道 専修大学、中京大学講師(事務所 横浜田園、山下公園、伊豆稲取) 

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FX湘南投資グループ代表
野村 雅道(のむら・まさみち)氏

1979年東京大学教養学部を卒業後、東京銀行(現三菱UFJ銀行)入行、82年ニューヨーク支店にて国際投資業務(主に中南米融資)、外貨資金業務に従事。85年プラザ合意時には本店為替資金部でチーフディーラーを務める。

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