野村雅道のID為替 (レポート)|FXブログ|外為どっとコム

やはり気になるのはGPIFヘッジと米のリパトリ剥げ落ち

1/14(月)「やはり気になるのはGPIFヘッジと米のリパトリ剥げ落ち」

総括「やはり気になるのはGPIFヘッジと米のリパトリ剥げ落ち」
その他通貨「豪ドル、NZドル、南アランド、トルコリラ」
テクニカル「主要3通貨ペアテクニカル」
リスク「トランプ大統領、北朝鮮暴発、地震、中東問題、テロ、米中緊張、日本の領土問題」

ドル円=106-111、ユーロ円=122-127 、ユーロドル=1.12-1.17

日経インデックス1月11日東京引け1月4日からの変化(2015年=100)円114.弱し、ドル105.2弱し、ユーロ110.1弱し、ドルインデックス NYBOT 95.66弱し、原油51.59強し、金1289強し、DOW 23995強し、日経平均ドルベ-ス東京引け187.87強し IMM円投機筋12月18日 円-102771(前週比-5165)、ユーロ-53124(前週比+3163)

1.(今週の予定)

14(月)中 貿易収支 ユーロ圏 鉱工業生産 トルコ鉱工業生産
15(火)英EU離脱案採決 ユーロ圏 貿易収支 トルコ 小売売上 失業率  米 生産者物価 NY連銀製造業景気指数
16(水)日 機械受注 企業物価指数  第三次産業活動指数 英 生産者物価 消費者物価 小売物価 トルコ 政策金利 南ア 小売売上  米 小売売上 輸入物価 NAHB住宅市場指数 ベージュブック  対米証券投資     
17(木)G20財務相・中央銀行総裁代理会議(18日まで)南ア 政策金利 ユーロ圏 建設支出 米 住宅着工 建設許可 新規失業保険
18(金)日 消費者物価 英 小売売上 加 消費者物価 米 鉱工業生産 設備稼働率 

(来週の予定)

21(月)中 小売売上 鉱工業生産 GDP 独 生産者物価 
22(火)英 失業率 失業保険 ILO失業率 独 ZEW景況感 米 中古住宅販売
23(水)NZ 消費者物価 日 貿易統計 日銀政策決定会合 加 小売売上 
24(木)豪 新規雇用者 失業率 ユーロ圏 独 製造業PMI サービス業PMI ECB理事会 米 新規失業保険 メキシコ 消費者物価 米 景気先行指数
25(金)日 東京都消費者物価 独 IFO景況指数 米 GDP 個人消費 コアPCE 耐久財受注 メキシコ 小売売上 新築住宅販売
 
2.総括「やはり気になるのはGPIFヘッジと米のリパトリ剥げ落ち」

*円「通貨7位、株価13位、やはり気になるのはGPIFヘッジと米のリパトリ剥げ落ち」

 企業年金の運用が悪化、2018年の主要年金の平均運用利回りはマイナス3.13%と7年ぶりのマイナスになった(日経新聞)。日経平均の年足を見れば昨年は2018年は7年ぶりに陰線だからわかりやすい。GPIFが運用を見直し国債運用から日本株や外貨投資にシフトし始めたのは2014年からで、他の機関投資家が追随したのはそれ以降である。日銀のETF購入もあり株への投資は内外ともに上手く言っている。ただドル円は2014年、15年にドル円が125円までつけたこともあり当面の天井で買ったのではないだろうか。その後2016年からは3年連続陰線。ドル円は貿易赤字から黒字になり輸出企業の円買いが増加した。また株のような日銀ETF買い入れような介入的支援はなかった。おそらく多くの機関投資家が外貨を買った値段より現在は下落している。長期に海外投資を保有するなら、為替差損を気にせず、金利収入や配当益を含めトータルで考えればいいのだが、四半期ごとに実績を公表することもあって為替ヘッジを行うという。為替のヘッジはなかなか難しい技術であり、両建てをしながらポジションを操作するもので、よほど強い心や方針がなければ頭がこんがらってしまう。GPIFのような巨大ファンドが動けば他も追随するだろう。ヘッジをするとヘッジの買戻しもしないといけない。年金という長期の投資が短期の取引をして落ち着かなくなる。
 今年はこのGPIFのヘッジ、米国リパトリのはげ落ちが気になるところだ。日本の12月までの貿易収支ではまだ原油安の影響が輸入減少に繋がっておらず2018年は貿易赤字になりそうだ。それでも円高が進んだのは機関投資家のヘッジ売りがあったのだろう。
 経済指標で気になるのは日銀が緩やかな成長の継続といいながら、11月の全世帯の実質消費支出や12月消費者態度指数が3か月連続で悪化していることだ。消費の減退は円高に繋がる。
また米中貿易戦争は収束すれば一時的にリスクオンの円安となっても、米中貿易が完全に元に戻るわけでもないので好影響は短期間となる。

*米ドル「通貨9位、株価(NYダウ)8位、米中通商協議や利上げ観測後退あるも、基本はリパトリのはげ落ちの年」

 米中通商協議の進展とFRB利上げ観測後退で他通貨が上昇、ドルが下落しているが、昨年との大きな違いは米国へのリパトリのドル買いが減少していることだろう。さてトランプ大統領は12月からFRBに対し「利上げには同意しない。間違いを起こすな。相場に敏感になれ」と発言していたが、FRBもそのあたりから、パウエル議長を始め、多くの参加者がインフレ圧力も落ち着いており、追加の政策判断を様子見できる、景気の先行きへの不安が払拭できなければ、利上げを当面見送る考えを共有していたことが分かった。大統領とFRBの意見の不一致はなかった。経済指標では、雇用は強かったが、ISMは製造業と非製造業ともに弱かった。物価上昇も鈍化している。
 政治面では政府機関閉鎖は続く。民主党も妥協しようとせず混乱が続く。今週はベージュブックの公表がある。貿易戦争の弊害が取り上げられればトランプ大統領も中国との交渉を急がないといけないが、中国もすべてで妥協してくるわけではないだろう。上手く交渉が進んでも貿易が元に戻ることはないので過度の楽観は禁物だ。

*ユーロ「通貨10位 株価(独DAX)7位。やや弱い指標が目立つが、貿易黒字が支える」

 最近はEU離脱の英国のポンドのニュースが目立つがユーロドルもほぼ似通った動きをしている。イタリアの財政問題は落ち着いてきたものの全体の経済指標はやや弱い。12月のユーロ圏CPIは前年同月比1.6%上昇と、前月の1.9%上昇から低下した。 ECBの目標である2.0%弱をかなり下回ったことを受け、今年の利上げはないとの見方が強まっている。独の11月の鉱工業生産指数は前月比1.9%低下した。低下は3カ月連続。1月のユーロ圏投資家センチメント指数はマイナス1.5と、5カ月連続で低下し、2014年12月以来約4年ぶりの低水準となった。一方、11月のユーロ圏小売売上高は前月比0.6%増加した。2カ月連続の増加となった。衣料や電化製品の販売が好調だった。
やや弱い指標が多く、マクチ・スロバキア中銀総裁は、ユーロ圏の指標は下向き傾向にあり、楽観的な見方も薄れているもようだとした上で、域内の経済成長は明確に減速しているとの認識を示した。 ただユーロを売りこむと貿易黒字での底堅さにぶち当たることも多いので気をつけたい。思ったほど下落しないのがユーロドルだ。

*英ポンド「通貨8位、株価9位、いよいよ英EU離脱案採決、備えは?」

 先週末は英内閣の閣僚らが英国のEU離脱の期限を延長する必要があると発言したと伝わりポンドが上昇した。今週15日に予定される採決でメイ首相のEU離脱協定案が否決された場合、政府が3日以内に代替案を提示することを求めた動議を賛成多数で可決した。現行の規定では21日以内に代替案を示す計画になっている。野党・労働党は、離脱協定案が否決されれば、内閣不信任投票を求める方針を示した。 これに先立ち、メイ首相は議会に対し、自身の離脱協定案への支持を要請。EUからさらなる保証を得ることや、アイルランドとの国境問題を巡るバックストップ(安全策)を巡り北アイルランドの裁量権を拡大することに自信を示した。
 英国政府は企業や個人がEU離脱に当たって準備する際のガイダンスを掲載したポータルサイトを開設した。合意なき離脱時の対応を含めた関連ガイダンスが表示される。
 昨年から今年のポンド相場は弱いが、それほどユーロとは変わらない。FT株価は独DAXより昨年は強かった。金融市場はパニックになっていない。様々なシミュレーションがなされているので織り込んでいないからとも言えない。極論すれば英国が崩壊するのではなく対ユーロとの関係が、EUに元々加盟していない日本や米国と同じ位置となることだけなのだろう。
 ポンドという通貨は変動相場制後は経常赤字によって弱い通貨である。去年よりもっと弱い年もあったからこそ、1971年の861円から下落してきたのである。今後も経常赤字が続く限り
単発的な上昇はあっても長期的には下落する通貨である。通貨下落で景気を浮揚させる国の一つである。日本はその逆の通貨構造だ。


*人民元「通貨6位、株価10位、米中通商会議進展観測も詳細不明、PPI弱い、今週は輸出の伸びに注目」

 元高が進んでいる。米中通商協議の前あたりからだが、中国は国際会議の前などにも元を高めに誘導しがちだ。会議で批判されないようにしているのだろう。米中通商協議で為替も議題に上ったかもしれない。
 中国商務省は米中通商協議について、技術の強制移転や知的財産などの構造問題で進展がみられたとした。 ただ米国が3月2日の期限までに追加関税を発動する計画を取り下げることに合意したのか、といった質問には回答を避けた。
 12月のPPIは前年同月比0.9%上昇と前月の2.7%上昇から大幅に鈍化し、2016年9月以来の低い伸びにとどまった。当局が景気支援策を強化したにもかかわらず、需要が伸び悩んだ。
米国との貿易戦争に直面する中国経済への懸念が内需鈍化で一段と高まっている。 中国政府は、2019年のGDP伸び率目標を6-6.5%に引き下げる見込み。2020年までの10年間でGDPと所得を倍増させる長期目標を掲げており、目標達成には今後2年の経済成長率を6.2%前後とする必要がある。
 今週は12月の貿易統計が発表される。注目される輸出は、2カ月連続で前年比の伸びが鈍化した公算が大きいようだ。世界的な需要減退に加え、米国向けの駆け込み出荷の動きがなくなったたためだ。 12月輸出の前年比について予想は3.0%増で、11月の5.4%増を下回り、3月の3%減以来9カ月ぶりの低調さとなる。中国の輸出は18年の大半の期間は底堅さを示してきた。しかしこの数カ月は国内工業生産が振るわず、対米貿易摩擦が経済成長に影を落としている様子が見て取れる。こうした中で12月の輸出が一段とさえない内容となれば、中国が米国との対立を和らげる取り組みを積極化させる可能性もある。

3.「豪ドル、NZドル、南アランド、トルコリラ」

*豪ドル「通貨4位、株価11位、海外要因で持ち直すも国内は不確か」

 昨年来の下落からは反発している。米中通商協議の進展、FRBの利上げ観測後退、テクニカルではボリンジャーバンドの下限を下抜く行き過ぎがあったことなどによる。ただ昨年初めは88円台であったことから考えるとまだ僅かの反発だ。住宅価格の下落、弱い3Q・GDPなど冴えない指標が続いていた。11月の住宅着工許可件数は前月比9.1%減と、2013年8月以来約5年ぶりの低水準となった。 投資家の需要低迷や住宅価格の下落が背景。前年同月比では33%の減少。前年比ベースでは2009年1月以来、最大の減少となった。
 ただ11月の小売売上高は前月比0.4%増加し、5カ月ぶりの高水準を記録した。年末商戦期の販売が好調となり、18年4Qに民間消費が上向いた可能性が示された。
国内はまだ不安定な要因が多いが、年初は外部要因で持ち直している。それが継続しているうちに国内が盛り返せるかどうか。

*NZドル「通貨5位、株価15位、FRBは利上げ観測後退、NZは利下げ観測が出る

 年初のNZドルはやや強いが、他の資源通貨には遅れをとっている。米中通商協議の進展とFRBの利上げ観測後退で上昇するも、NZにも利下げ観測があるからだ。景気下振れリスクが高まる中、次の政策変更は利下げになる可能性があるとの見方が織り込まれている。 3QのGDP伸び率は、予想を大幅に下回った。前期比0.3%増で、5年ぶりの低い伸びだった。これを受け、19年にはNZ中銀が利下げに動く可能性があるとの観測も出てきた。1月23日の4Q・CPIの発表はその手掛かりになる。次回の中銀金融政策会合は2月13日に予定されている。 今週は企業信頼感、食品価格 乳製品オークションなどの発表がある。

*南アランド「通貨首位、株価12位、米中通商交渉進展、FRB利上げ観測後退で強い、今週は政策金利」、

 貿易赤字、経常赤字、財政赤字があるがゆえに2005年の19円台から始まった南アランドの長期的下落傾向は続いているが、年初は強含み推移している。米中通商協議の進展観測と、FRBの追加利上げ観測が後退していること、鉱業資源価格が上昇していることなどが上げられる。今週は政策金利決定があるが6.75%で据え置かれる予定だ。南アの追加利上げは5月まで待たれる見通しだ。中銀はややサプライズ的に11月に政策金利を0.25%引き上げ6.75%とした。中銀は長期的なインフレ高進リスクが依然として根強く、利上げの見送りは困難と判断した。ランドが下落し、電気料金を中心とする管理価格が上昇する可能性があり、インフレ見通しのリスクは引き続き上方にあるとされている。インフレ率は18年の4.7%から19年は5.3%に加速する見通し。
19年の南アのGDP伸び率は1.5%となり、18年の0.7%から加速すると見込まれている。新興国としては1%台の成長は物足りない。格付けは大手3社のうち2社がジャンク級としている。
 また南アの総選挙は5月以降に行われる見通だ。

*トルコリラ「通貨、株価ともに最下位、まだまだ内外に問題山積」

 今週はトルコ週間。政策金利を始め鉱工業生産、小売売上、失業率の発表がある。さてリラが9-11月と15円から22円まで上昇した原動力は貿易赤字の縮小と経常赤字の黒字化であったが、ここにきてその改善ペースが鈍化している。11月の貿易、経常収支ともに前月より悪化した。需給面での支えが弱くなった。年初のトルコリラは再び最弱通貨となっている。株価も最弱でスタートした。昨年8月のリラ急落で成長率が低下していることで、様々な指標も悪化している。19年の世銀成長率見通しは1.6%(17年実績は7.4%、18年見込みは3.5%)と低い。昨年8月のリラ急落の要因は米人牧師拘束による米国のトルコへの経済制裁であったが、今回も米国トルコの関係悪化でリラが弱含んでいる一面がある。米軍のシリア撤退があるが、米軍が支援してきたクルド人勢力(YPG)とトルコはテロ組織とみなしているからで今後の治安悪化も予想されるからだ。またエルドアン大統領は米国から2016年のクーデターの首謀者とみなしているギュレン師が引き渡されたあとは国内のギュレン師の団体であるFETOをさらに締め付けると発言していることも不安材料だ。今週の政策金利はCPIが低下したにもかかわらず通貨防衛の意味もあり24%で据え置かれるとの予想が多い。
 
4.テクニカル「主要3通貨ペアテクニカル」

*ドル円=「まだ1月3日の下ヒゲ効力あり」

日足、ボリバン下限を大きく下抜くも長い下ヒゲを残しボリバン内へ戻す。12月31日-1月2日の下降ラインを上抜くも1月3日‐4日の上昇ラインを下抜く。12月27日-28日の下降ラインを上抜くか。1月3日-10日の上昇ラインがサポート。1月10日に5日線上向く。12月14日‐17日の下降ラインが上値抵抗。
週足、年初、ボリバン下限を大きく下抜き、長い下ヒゲを残す。12月17日週-12月31日週の下降ラインが上値抵抗。横ばいなら上抜く。ただまだボリバン下限以下。
月足、18年3月-9月の上昇ラインを下抜く。15年10月-11月の下降ラインが上値抵抗。16年6月-18年3月の上昇ラインがサポート。年初、一時ボリバン下限に到達。
年足、3年連続陰線。今年も陰線スタート。16年-17年の上昇ラインを下抜く。15年‐17年の下降ラインに沿う。

*ユーロドル=「ボリバ上限上抜き反落」 

日足、一時ボリバン上限を上抜くも1月3日-9日の上昇ラインを下抜く。1月10日-11日の下降ラインが上値抵抗。5日線上向き。1月11日の上ヒゲ長い
週足、12月31日週-1月7日週、11月12日週-12月10日週の上昇ラインがサポート。9月24日週-1月7日週の下降ラインが上値抵抗。先週は上ヒゲ長い。
月足、18年11月-12月の上昇ラインがサポート。18年2月-3月の下降ラインが上値抵抗。ボリバン下限は1.1130。
年足、17年-18年の上昇ラインを下抜く。14年‐18年の下降ラインが上値抵抗。02年‐17年の上昇ラインがサポート。

*ユーロ円=「長い下ヒゲでボリバン内へ戻すも先週後半は連続陰線」 

日足、1月3日-11日の上昇ラインがサポート。1月10日-11日の下降ラインが上値抵抗。5日線上向き。
週足、ボリバン下限を大きく下抜くが12月31日週は長い下ヒゲを残した。12月31日週-1月7日週、12月10日週-17日週の下降ラインが上値抵抗。12月31日週-1月7日週がサポート。
月足、10月-12月の下降ラインが上値抵抗。ボリバン下限を下抜いている。16年6月-18年8月の上昇ラインも下抜いた。
年足、16年-17年の上昇ラインを下抜く。15年-18年の下降ラインが上値抵抗。12年‐16年の上昇ラインがサポート。


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 内需拡大-規制緩和-市場開放-小政府-財政均衡-自己責任-公明正大  ドル円=50―超円高-100―円高-150-普通円-200―円安-250-超円安-(短期は自由奔放、長期はこれで) 「世界一のデフレと物価高の共存が日本の弱点」「国を選ぶ時代」FSIG FX湘南投資グループ 代表 野村雅道 専修大学、中京大学講師(事務所 横浜田園、山下公園、伊豆稲取) 

FX湘南投資グループ代表
野村 雅道(のむら・まさみち)氏

1979年東京大学教養学部を卒業後、東京銀行(現三菱UFJ銀行)入行、82年ニューヨーク支店にて国際投資業務(主に中南米融資)、外貨資金業務に従事。85年プラザ合意時には本店為替資金部でチーフディーラーを務める。

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