野村雅道のID為替 (レポート)|FXブログ|外為どっとコム

先ずはリスクオンのムードで動いた新春

1/8(月)「先ずはリスクオンのムードで動いた新春」

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総括「米・中・メキシコ CPI、日 貿易統計・国際収支 欧・豪・米 小売売上 中 貿易収支」
その他通貨「豪ドル、NZドル、南アランド、トルコリラ」
テクニカル「主要3通貨ペアテクニカル」
当局・円無常・需給「いつもこの時期にあるボーナス争い」
ID為替「スイス、円、ユーロが安い」
リスク「日中・日韓領土問題、北朝鮮暴発、地震、中東問題、テロ、米中緊張、トランプ大統領」
横浜湘南便り「太田子海岸、西伊豆」

ドル円=111-116、ユーロ円=134-139 、ユーロドル=1.18-1.23  

日経インデックス1月5日東京引け12月15日からの変化(2008年=100)円98.4弱し、ドル122.2弱し、ユーロ102.5強し、ドルインデックス NYBOT92.02弱し、原油61.44強し、金1322強し、DOW25295強し、日経平均ドルベ-ス東京引け209.75強し IMM円投機筋1月2日 円-121766(前週比-5680)、ユーロ+127868(前週比+35720)

1.(今週の予定)

8(月) 東京休場(成人の日) 独 製造業受注 スイス 消費者物価指数 ユーロ圏 小売売上 消費者信頼感・確報値  経済信頼感 米 消費者信用残高
9(火)豪 住宅建設許可 スイス 失業率 独 鉱工業生産 独 貿易収支 経常収支 ユーロ 圏失業率 加 住宅着工件数 メキシコ 消費者物価指数
10(水)中 消費者物価指数 生産者物価指数 ノルウェー 消費者物価指数 英 鉱工業生産 製造業生産 貿易収支 国立経済研究所(NIESR)GDP 加 建設許可 米 輸入物価指数 卸売売上
11(木)豪 小売売上 ユーロ圏 鉱工業生産 米 生産者物価指数 失業保険申請件数 加 新築住宅価格指数 
12(金)NZ住宅建設許可 日 国際収支 景気ウォッチャー調査  中 貿易収支 スウェーデン 消費者物価指数 米 消費者物価指数 小売売上高 米 企業在庫

(来週の予定)

15(月)NY休場(キング牧師誕生日)トルコ 失業率 ユーロ圏 貿易収支 
16(火)日 第3次産業活動指数 英 消費者物価 小売物価 生産者物価 米 NY連銀製造業景況指数 
17(水)日 機械受注 豪 住宅ローン貸出 ユーロ圏 建設支出 消費者物価確報値 南ア 小売売上 米 鉱工業生産 設備稼働率 加 政策金利 米 NAHB住宅市場指数 ベージュブック 対米証券投資
18(木)日 鉱工業業生産・確報値 南ア 政策金利 英 RICS住宅価格 豪 雇用統計 トルコ 政策金利 米 建設許可 住宅着工 フィラデルフィア連銀製造業指数 新規失業保険申請件数
19(金)NZ 企業景況感(PMI) 独 生産者物価指数 英 小売売上 加 製造業出荷 国際証券取引高 米 ミシガン大消費者信頼感指数・速報値

2.総括「米・中・メキシコ CPI、日 貿易統計・国際収支 欧・豪・米 小売売上 中 貿易収支」

*円「通貨最下位、株価2位スタート、先ずはリスクオンのムードで動いた新春」 

 1月9日に南北会談が開催されることや、資源価格の急騰もあり新興国や資源国通貨が上昇し、円安株高という景気回復型のスタートとなった。通貨番付の上位は資源・新興、下位は日欧米となった。今週は日本の12月上中旬分の貿易統計も注目したいが黒田日銀総裁のスイス出張も気になるところ。海外で本音を漏らす人が多い。為替には円高としてしか反応しなかったマイナス金利政策も国内で導入を否定していたのにスイスで導入を示唆したことが黒田総裁には過去にあったからだ。私なども昔、海外の要人を日本の役所に連れて行った時も意外と役人は英会話となると、思わぬ事を話してくれるものだった。
 リスクオンの流れが続けば円安の芽も出てくるが、長続きはしないだろう。2月あたりからは日本へのリパトリえん円買いも出てくる。もう少し先には、日立製作所が英国で進める原発新設プロジェクトの輸出玉も出てくるだろう。融資だけでも総額1.5兆円規模なので実態はもう少し大きいのだろう。

*米ドル「通貨10位、株価(NYダウ)8位スタート、弱いドル需給は変わらず、中間選挙は、外交は困難」

 昨年同様、米国はドル安、株高が進んでいる。年初の経済指標は必ずしも強いものばかりではなかったが、中国財新製造業PMIの改善、資源価格の上昇、朝鮮半島南北会談実現などの波に乗って株価は上昇した。米ドルはリパトリ減税ではみなし課税となり当初予想されていたほどのドル買いが起きないこと、また依然貿易赤字が巨額となっていることもありドルは弱含んでいる。昨年同様にFRBが利上げしてもドルの需給は変わらないだろう。
 法人税減税では税率の引き下げにより繰延税金資産と繰延税金負債に影響が生じるため減益を強いられる企業が当初は多いようだ。
トランプ大統領の暴露本発行はいずれ中間選挙運動へネガティブな要因となるが、まだそれは現れていない。ただ大統領支持率は低い。
 エルサレムをイスラエルの首都と認定したことは今後の外交にも悪影響を与え、トランプ大統領の入国拒否をする国も出てくるだろう。
今週はCPI、小売売上に注目したい

*ユーロ「通貨9位 株価(独DAX)6位スタート。20年目のユーロは。独連立政権は」

 ユーロ発足後20年目に入った。何とか成功しているのではないだろうか。独の貿易黒字を、南欧諸国の貿易赤字や政局不安で若干でも相殺しユーロの上昇を抑えていることは独経済にとって有益だった。一方、南欧諸国はファンダメンタルズ以上の通貨を保有するデメリットはあるがインフレは抑制された。ユーロ以前には度々あったマルクとの通貨調整の煩わしさからも免れている。ギリシャ債務危機からも抜け出す過程にあり、一時30%以上あったギリシャ国債も現在は3%台で通常の市場への復帰となった。
 さてクーレECB専務理事やノボトニー・オーストリア中銀総裁が揃って9月に期限を迎える債券買い入れプログラムについて終了する可能性」があるとの見方を示した。ただ12月のユーロ圏CPIは前年比11.4%の上昇となり、上昇率は予想通りに前月の1.5%から鈍化したこともあり、出口戦略も急ぐ必要はないとの見方も出てくるだろう。
 ユーロ圏全体の景気指標は緩やかに回復している。独ではメルケル首相の4期目の政権発足に向けた連立交渉が難航し、政治空白が100日を超える事態となっている。メルケル首相は現在、安定政権の樹立に向けて、中道左派の社会民主党と連立を目指して交渉を進めているが、交渉が順調に進んでも新政権の発足は春までかかるとの見方が出ている。社会民主党は連立政権に入るかどうかを最終的にすべての党員を対象にした党員投票で判断する方針で、ここで否決されれば少数与党による政権か、再選挙になる可能性も残されている。再選挙なら一時的にユーロが売られる可能性がある。

*英ポンド「通貨7位、株価は15位スタート、EU離脱交渉懸念は和らぐ」

 昨年はEU離脱への不安がありながらもポンドは強く、英株価も史上最高値を更新した。フォックス国際貿易相は訪問先の中国で、英国政府は今後も外国からの投資を歓迎するとの意向を示した。英国はEU離脱に際していくつかの国と自由貿易協定の締結を望んでおり、中国もその1つである。また英国はTPPに参加することに関心を示している。英国の参加を妨げる地理的な制約はないとの見方だ。もちろん、近接するEUとの貿易関係を個別に強化することも大事である。EUから抜け出すことでEU以外の国との交渉がフリーハンドで行えることは英国の強みになるかもしれない。
 英中銀は11月、約10年ぶりに利上げを実施。金利据え置きを決めた12月の金融政策委員会後の声明で英中銀は、EU離脱条件を巡り大筋合意が得られことで、離脱プロセスが無秩序となるリスクが低下し、これにより経済に対する信頼感が押し上げられる可能性があると指摘。「離脱条件の大筋合意により無秩序な離脱の可能性は低下し、家計と企業の信頼感を支援する公算が大きい」とした。
 今後の金利の道筋については、金利の上昇は緩やかなものにしかならないとする前月に示した見解を維持。「金融政策委員会は経済が11月のインフレ報告で予想された軌道にとどまれば、向こう数年間にわたり政策金利の一段の緩やかな引き上げが正当化される」とした。 3Q・GDPは前年比1.7%と予想を上回った。最新の小売売上、鉱工業生産は強く、インフレも3%越えである。年間を通じてじり高推移を指標が支えている。

*人民元「通貨6位、株価7位スタート、質の高い成長を目指す」

昨年末懸念された資金ひっ迫感が年初に改善した。中国人民銀行が春節期間中(2月15-21日)の流動性を確保するための措置を発表したことに加え、上海銀行間取引金利(SHIBOR)が全期間で下落し、流動性のひっ迫懸念が後退したことが好感された。17年12月の官民の製造業・非製造業の購買担当者景気指数(PMI)は市場の予想通り、あるいは予想を上回る内容となった。
 人民銀行の周小川・総裁は、中国は2018年、穏健な金融政策と妥当な融資の伸びを維持するとの方針を明らかにした。総裁は2017年について、マクロ経済の管理を強化し、金融改革を深化させ、システミックな金融リスクを阻止したほか、実体経済への資金の流れを促進したと振り返った。また人民元相場の安定と妥当なレンジを維持する方針を中国外貨取引センターが声明で公表した。
 中央経済工作会議では、2018年に供給サイドの構造改革を深化し、金融システムのリスクを抑制、安定した経済成長を維持する方針を示した。経済成長の質の改善を目指すほか、穏健で中立的な金融政策と、先を見越した財政政策を維持する。声明では「中国の経済発展は新たな時代に入った。国内経済は高速成長段階から質の高い発展の段階に移行したことが基本的な特色」とし、質の高い成長促進が健全な経済発展を維持する要件との見方を示した。今週はCPIや貿易収支の発表がある。

3.「豪ドル、NZドル、南アランド、トルコリラ」

*豪ドル「通貨は5位、株価13位スタート、内外要因で安定」

 豪ドルは対円、対ドルで4週連続上昇している。年初来、中国の流動性供給が好感され、また製造業PMIもまずまずであったことなど外部要因も豪ドルを引き上げた。資源価格の上昇も豪ドルを支えている。
3Q・GDPは前期比0.6%増、前年比2.8%増(予想は0.7%増、3%増)で予想を下回った。家計支出は前期比0.1%増と、2008年12月以来の低い伸び。家計の貯蓄率は3.2%と、2Qの3%(改定値)を上回った。
 豪経済は鉱業主導型からサービス業主導型への転換期にあり、成長と賃金が圧迫されている。RBAは短期的な政策変更はないことを示唆しており、借り入れコストの上昇に見舞われることはないとの一定の安心感を企業や家計に与えている。11月雇用統計は改善した。
 RBAは為替については、豪ドルの一段高はインフレと経済の回復予想を遅らせる可能性もあるとしつつ、豪ドルはこの2年半のレンジの中にあるとし、昨年7月の豪ドルの下落を望んでいた時と比べれば豪ドルの水準に満足している。モリソン財務相は「米の税制改革をうけて豪も法人税の引き下げが必要。法人税を下げないと豪は後退する」と発言した。

*NZドル「通貨4位、株価14位スタート、乳製品価格上昇、新総裁決定、GDP改善で反発継続」

 NZドルは対円で7週連続、対ドルでは4週連続陽線となった。
 NZ為替相場については、ロバートソン財務相が、「NZドルは持続可能な水準で推移しており、一般的な相場トレンドは心地よい状態にある。国内の輸出業者に公平な機会を与えるような、持続可能な為替レートを望む」と述べたことでさらなる下落を望んでいないことがわかった。中銀の次期総裁に市場から信頼の厚い元副総裁のオア氏が選ばれたこと、3Q・GDPが前期比0.6%増(予想0.5%増)、前年比2.7%増(予想2.3%増と改善したことなどで続騰した。今年初の乳製品オークション価格が上昇したこともNZドルを支えた。労働党新政権も当初ほど市場主義から離脱する懸念が薄れてきたことが好感されている。

*南アランド「通貨8位 株価最下位スタート、新政権期待と貿易黒字」

 新政権期待と資源価格上昇による貿易黒字拡大で堅調推移している。3Q・GDPも予想を上回った。ただ財政赤字拡大による南ア国債のジャンク級への格下げが消えたわけでもなく、今後は経済政策に焦点が移っていくだろう。ズマ大統領の早期辞任説(正式には2019年まで)も南アランドを支えている。昨年に続き資源価格は年初から上昇し貿易の黒字化に貢献すれば政局不安でも底支え要因となろう。
 CPI、PPIは落ち着いているので利上げは遠のいている。むしろ利下げの可能性が出てきているのではないだろうか。中国の景気回復も大いに南ア経済、貿易収支に影響するだろう。取り合えず年初の中国財新製造業PMIは改善している。

*トルコリラ「通貨2位、株価は11位スタート、年初の世界的リスクオンムードに乗り切れるか」

 年初は資源・新興国ブームに乗って昨年世界最弱の通貨も上昇している。昨年最強の株価も上昇しているが、通貨高なので11位にとどまっている。通貨は3Q・GDPの二けた成長と12月CPIが11.92%と上昇したことで利上げ観測も浮上し堅調推移となった。ただ需給面では弱い。11月の貿易赤字が63億2000万ドルと前年比52.4%拡大したことで軟調となった。輸出が11.2%増、輸入は21.3%増となった。米国とトルコがビザ発給業務を正常化したことを受けたことは好感されたが、人権問題で欧州から批判され、エルドアン大統領はEU加盟を目指さないとも言い切っている。米国とはギュレン師引き渡し問題、対イラン制裁違反問題、エルサレムをイスラエルの首都と認定したことなどが障害となる。

4.テクニカル「主要3通貨ペアテクニカル」

*ドル円=「大勢ドル安の中、円安進む」 

日足、3連騰で雲の上に頭を出す。12月21-27日の下降ラインを上抜け。12月12日-21日の下降ラインとボリバン上限が上値抵抗。1月3日-4日の上昇ラインがサポート。5日線上向き。ボリバン中位よりやや上。
週足、17年11月27日週-18年1月1日週の上昇ラインがサポート。雲の上に出る。17年11月6日週-12月18日週の下降ラインが上値抵抗。
月足、9月-10月の上昇ラインを下抜く。17年11月-12月、16年11月-17年9月の上昇ラインがサポート。17年1月-11月の下降ラインが上値抵抗。
年足、12年-13年の上昇ラインを下抜く。15年‐16年の下降ラインがに沿う。13年‐16年の上昇ラインがサポート。16年-17年の上昇ライン下抜いて始まる。

*ユーロドル=「ボリバン上限で一服」

日足、ボリバン上限でもみ合う。1月4日-5日の上昇ラインを下抜くか。12月18日-27日の上昇ラインがサポート。ボリバン上位。5日線上向き。
週足、11月27日週-12月4日週の下降ラインを上抜く。12月18日週-25日週の上昇ラインがサポート。先週はボリバン上限で長い上ヒゲを出す。
月足、17年9月-10月の下降ラインを下抜いて上昇。11月-12月の上昇ラインがサポート。11年5月-14年5月の下降ラインが上値抵抗。
年足、14年から3年連続陰線であったが、14年‐15年の下降ラインを上抜き17年は陽線。00年‐01年の上昇ラインがサポート。11年-14年の下降ラインが上値抵抗。

*ユーロ円=「ボリバン上限で上ヒゲ」

日足、1月2日-3日の下降ラインを上抜く。先週末はボリバン上限超えるも上ヒゲをす。1月3日-4日の上昇ラインがサポート。5日線上向き。
週足、ボリバン上限。12月18日週-1月1日週の上昇ラインがサポート。
月足、17年4月に長い下ヒゲを残し16年12月-17年1月の下降ラインを上抜ける。08年7月-14年12月の下降ラインが上値抵抗。17年4月-9月の上昇ラインは下抜く。17年11月-12月の上昇ラインがサポート。
年足、2年連続陰線の後、17年は漸く陽転。16年‐17年の上昇ラインがサポート。15年‐16年の下降ラインを上抜く。08年-15年の下降ラインが上値抵抗だが近い。

5.当局・円無常・需給「いつもこの時期にあるボーナス争い」

 ドイツ銀行で法人・投資銀行(CIB)部門の共同責任者を務めるシェンク氏とリッチー氏は昨年12月の会合で、同部門のバンカーに対する2017年のボーナスとして少なくとも総額12億ユーロ(約1640億円)が必要だと主張した。ドイツ誌ウィルトシャフツウォッヘ(WIWO)が関係者数人の話として報じた。シェンク、リッチー両氏は報酬の大幅な引き上げがなければ重要な行員は退社してしまうだろうとボーナスの大幅増額を訴えた。だが、他の上級役員や監査役会メンバーは10-12月(第4四半期)の利益が低調だったことを理由に拒否した。両者は最終的に一致点を見いだしたという。

6.ID為替「スイス、円、ユーロが安い」

 年初の特徴は、戦後最強通貨である、スイス、円、ユーロが安くスタートしたことである。資源・新興通貨が強調スタート。いわゆるリスクオン。

 
7.リスク「日中・日韓領土問題、北朝鮮暴発、地震、中東問題、テロ、米中緊張、トランプ大統領」
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 内需拡大-規制緩和-市場開放-小政府-財政均衡-自己責任-公明正大  ドル円=50―超円高-100―円高-150-普通円-200―円安-250-超円安-(短期は自由奔放、長期はこれで) 「世界一のデフレと物価高の共存が日本の弱点」「国を選ぶ時代」FSIG FX湘南投資グループ 代表  野村雅道 専修大学、中京大学講師(事務所 横浜田園、山下公園、伊豆稲取) 

8.横浜湘南便り「太田子海岸、西伊豆」

 夕日の町 西伊豆

FX湘南投資グループ代表
野村 雅道(のむら・まさみち)氏

1979年東京大学教養学部を卒業後、東京銀行(現三菱UFJ銀行)入行、82年ニューヨーク支店にて国際投資業務(主に中南米融資)、外貨資金業務に従事。85年プラザ合意時には本店為替資金部でチーフディーラーを務める。

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