G.COMデイリーレポート

5月9日(月)ユーロ/ドル

【通貨ペア】
ユーロ/ドル

【今日のトピック】
ギリシャのユーロ圏離脱は現実離れ?

【基調】
大幅調整後のリバウンド

【目先の注目材料】
・主要国株価、国際商品市況

【本文】
6日、一大イベントである米雇用統計を終えて、市場に「祭りの後」的なムードが漂い始めたNYの昼休み中に衝撃が走った。独シュピーゲル誌・オンライン版が「ギリシャがユーロ圏からの脱退を検討している」「今晩、ユーロ圏財務相が緊急会合を開く」などと報じた事が伝わると、ユーロは対ドルで5分の間に約50ポイント、対円でもほぼ50銭急落した。その後、ユーロ圏首脳からこの報道を否定する発言が相次いだものの、ユーロ売りの流れは止まらず、ユーロ/ドルはさらに100ポイント続落し、ユーロ/円も1円近く続落となった。

ただし、市場ではギリシャのユーロ圏離脱が実現するとの見方は少ない。もし、ギリシャがユーロを離脱しドラクマを復活させると仮定すれば、ドラクマはユーロに対して大幅に減価するはずで、一部には50%近い減価の見通しもある。実質的にギリシャの債務が倍増する可能性があるため、債務返済がさらに困難になる。ギリシャが自らこうした選択を行う可能性はまずないと見るべきだろう。

こうした見方が強いにもかかわらず6日の海外市場ではユーロが大きく下落した原因は、ユーロ圏の利上げ観測と米国の緩和的な金融政策の長期化観測を背景としたユーロ買い・ドル売りポジションの積み上がりにあると思われる。シカゴ通貨先物市場でのユーロ買い持ちポジションは3日の時点で07年以来の水準に増加していた事が明らかになっており、このポジションが、米雇用統計発表後の金曜日という薄商いの中で巻き戻されたために起きた急落と言えそうだ。

したがって、本日週明けの市場でユーロが買い戻されたのも当然と言えば当然で、今後の欧米市場でも株価や資源価格の大幅な下落がない限り、ユーロ売りが一段と強まる事は考えにくい。

その株価や資源価格についても、6日の米雇用統計では雇用者数は大幅に増加したものの、失業率は5カ月ぶりの悪化となった事を考えると、「完全雇用」を目標の一つに掲げるFRBが緩和的な金融政策を長期間維持する可能性はさらに高まったと言える。こうした見方は、ドル安の進行につながり、株高・資源高・ユーロ高につながる可能性が高い。

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