ポジション比率情報

前営業日のポジション比率情報(毎日更新)

「ポジション比率情報」とは、当社「外為どっとコム」の外国為替保証金取引『外貨ネクストネオ』にてお取引いただいておりますお客様の実際のポジションの売り買いの比率を表しております。
上段の棒グラフにつきましては、その日の『外貨ネクストネオ』のポジションの売り買いのバランスを合算して表示しており、下段の折れ線グラフにつきましては、過去から現在までのポジションの売り買いのバランスの推移を表示いたしております。

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ポジション比率情報から見る月の顧客動向


【ポジション比率情報の比較(前月比)】

6月末時点のポジション比率情報

5月末時点のポジション比率情報


【6月の為替相場】

6月のドル/円相場は121.943〜125.853円のレンジで推移。月間の終値ベースでは約1.4%の下落(ドル安・円高)となった。
米5月雇用統計の好結果を受けて5日に125.853円まで上昇して2002年6月以来の高値を付けた。しかし、オバマ米大統領がドル高牽制発言を行ったとの報道(後に否定)や、黒田日銀総裁による円安牽制(と市場に受け止められた)発言などによって上げ幅を縮小。その後、米連邦公開市場委員会(FOMC)が利上げ時期について踏み込んだ示唆を行わなかった事などから方向感に乏しい展開となった。しかし、月末にはギリシャ政府が緊縮策受入れについて是非を問う国民投票の実施を表明した事などを受けて、一時122円を割り込む場面も見られた。

 

6月のユーロ/円相場は133.734〜141.051円のレンジで推移。月間の終値ベースではほぼ横ばいとなった。
欧州中銀(ECB)によるインフレ見通し引き上げを受けて上旬はユーロ高が進んだ。中旬は、ギリシャ支援を巡りユーロ圏財務相会合が連日のように開催されるなど、同国情勢の雲行きが怪しくなったため上値が重くなったが、それでも高値圏をキープ。ギリシャの債務不履行(デフォルト)が現実味を帯びた29日には133.734円まで急落したが、その日のうちに下落分をほぼ埋めて反発するなど、ギリシャに翻弄されたようでありながら実際にはそれほどでもないという難解な相場展開であった。

 

6月の豪ドル/円相場は92.659〜97.002円のレンジで推移。月間の終値ベースでは約0.6%の小幅下落(豪ドル安・円高)となった。
上旬は、豪準備銀行(RBA)理事会の声明や豪1-3月期国内総生産(GDP)を受けて上昇するも97.00円前後では上値が重かった。中旬は反対にスティーブンスRBA総裁による豪ドル高牽制発言や黒田日銀総裁による円安牽制発言を受けて下押すも94.50円前後で下げ渋った。相場展開に対する決定打を欠く中で、前月来のレンジ相場が継続するかに思えたが、月末にギリシャの債務不履行(デフォルト)懸念の高まりを嫌気してリスク回避の動きが強まると、92.659円まで下落して4月23日以来の安値を付けた。

【ドル円相場の顧客動向】

ドル円日足1ヶ月

ドル円売買比率


ドル/円相場が124-125円台で推移していた上旬は、ポジション比率でショート(売り持ち)がロング(買い持ち)を上回る場面があった。この相場水準を当面の天井圏と見る投資家が少なくなかったようだ。ただ、124円台から122円台に急落した10日には、ロング比率が70%を超えるなど、押し目買い意欲も強かった。FX投資家の相場観に強弱が交錯していると見られ、それほど広くない値幅の中で売買も交錯した。日々の売買比率を見ても、いずれか一方向に大きく偏った様子は見られず、取引が拮抗していた事がわかる。

【ユーロ円相場の顧客動向】

ユーロ円日足1ヶ月

ユーロ円売買比率


ユーロ/円のポジション比率は、ショートが60%前後、ロングが40%前後で概ね推移した。ギリシャ情勢への懸念が高まった29日以降の相場乱高下にも関わらずポジション比率に大きな変化がなかった点が特徴的だ。ギリシャの先行き不安でユーロが急激かつ大幅に下落して始まったにも関わらず、その日のうちに大きく切り返すなど、相場展開が読みにくかっただけに、取引を手控える投資家が多かったという事だろう。あるいは、あまりの値動きの軽さに、取引してもポジションを翌日以降に持ち越さないデイトレードが主流だったという事かもしれない。

【豪ドル/円相場の顧客動向】

豪ドル円日足1ヶ月

豪ドル円売買比率


ポジション比率は、月を通して概ね70-80%のロングを維持した。とはいえ、相場が小幅にでも上昇するとロングの比率が減少(ショートの比率が増加)するなど、ポジション比率のグラフが波打っており、以前はあまり見られなかったロング外しと思われるポジション変動が見られた。売買比率に目を転じると、日によって売りと買いの比率がバラつきが大きい事がわかる。こちらもかつては見られなかった傾向であり、取引参加者が減少しているためにポジション比率や売買比率が変動しやすくなっているものと推測される。


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