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マット今井『トレーディングのつぼ』バックナンバー
第４３回 相場の見方１２「要人発言って誰が言ったこと？」（2005/5/16）
相場の見方もそろそろ終わりに近づいてきました。
今回は要人発言を取り上げて見ましょう。
為替相場はいろいろな国の重要人物が言ったちょっとした発言で大きく動くことがよくあります。しかし、誰のどういった発言が重要なのかわかりにくいのではないでしょうか？
まず、発言の内容としては、それまでと違ったことを言い出したときが最も重要です。
例えば、米国の要人がドル安が続いているときに、「為替相場は市場に任せる」と言っていたのが、突然、「必要とあれば対応が必要だ」などと発言したら、おおごとです。ドルは急騰するでしょう。同じ人の発言内容の変化には十分注意が必要です。
誰の発言を抑えておくかについては、まず、それぞれの国の政策を決めている人の発言に注目しましょう。
米国で言えば、注目しておきたいのは財務長官、財務次官です。為替政策を決めているのは、この2人がキーマンなので注目です。それとあまりありませんが、大統領や、ホワイトハウスの報道官が為替について発言するときは、非常に政治的な意図が隠されていることが多いので注意しましょう。専門家の解説をよく聞いてください。
一般的に政治家は言葉を操るのが仕事ですから、表現には非常に注意を払います。よく「馬鹿なことを言ってるよ」といって、政治家の発言を無視することがありますが、それは3流の政治家だけです。普通は必ず、何かの目的をもって発言をしています。大統領などは普段は為替の話などしないので、そういう話題について口に出すときは要注意です。
日本では、財務大臣、財務省の財務官、財務省国際局長がキーマンです。財務大臣以外の政治家の発言は個人的な意見が多いのであまり気にしないでください。
ここで注意しないといけないのは、日米両国とも中央銀行は為替政策には直接関わってはいないということです。彼らの担当は金利をいくらにしておくかということです。したがって、アメリカの中央銀行の総裁や日本銀行の総裁が為替相場の話をしても、本当は関係があまりありません。
前の総裁である速水さんは、円高が大好きな人で、発言の機会に円高になるべきと発言して、話題になっていましたが、これも個人的な意見の面が強かったわけです。ちょっと極端な発言だったので、最初のころは市場も円高に反応したりしていましたが、後半のほうは市場も反応しなくなりました。市場も始めは間違った反応をすることもあるということでしょうね。
欧州は、ECB（中央銀行）の関係者の発言に注意しましょう。
金利動向で為替がよく動く国（一般的に金利が高い国）英国、豪州、ニュージーランドなども中央銀行の関係者の発言がとても重要です。
その他一般人でも注意しないといけない人たちがいます。有名な投資家、各国金融当局のOB、著名エコノミスト、或いは著名コラムニストなどです。
これも時代によっていろいろと流行があって、影響のある人は変わっていきます。盛者必衰ということなのでしょう。今で言えばまずは、アメリカの有名な投資家ウォーレン・バフェットがいます。彼はかのビルゲイツと肩を並べる大金持ちです。基本的には、ドルはそれがここ2-3ヶ月はユーロの1.300以上はあまりユーロ買いドル売りを持ちたくないといって、市場でもずっと、持っていたユーロの買いを閉じていたようです。結果は今日現在、ユーロは下落してきています。
その他では、最近では少し影響力が落ちてきましたが、ヘッジファンドの代表とでもいうべきジョージ・ソロス氏の発言も注目されています。最近はジム・ロジャーズも有名です。
「人の発言には隠された意図がある」ことを覚えておきましょう。
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